【60年間の歴史に幕】「売り方」変えるホンダ 新型フィットで問われる「感性価値」の実力

2020.02.19

サマリー

新型ホンダ・フィットが2020年2月14日、日本国内での発売が開始。その4日後、四輪事業の開発を本社で一元管理する体制に移行することを決定。ホンダのクルマの「売り方」がどうかわるべきか考えます。

もくじ

60年間のホンダ独自手法に幕
大変な時に、なぜ「ここちよさ展」?
「ここちよさ展」プロダクトアウト型?
新体制「感性価値」が業績に結びつく?

60年間のホンダ独自手法に幕

text:Kenji Momota(桃田健史)

新型フィットが2020年2月14日、日本国内での発売が開始された。

その4日後、ホンダに関する衝撃的なニュースが飛び込んできた。

新型ホンダ・フィット
新型ホンダ・フィット

ホンダは、四輪事業の開発を本社で一元管理する体制に移行することを決めた。

ホンダファンを除いて、一般的にはホンダがこれまで続けてきた他に類のない組織構造は知られていない。

いま(2020年)から60年前、1960年に始まった本田技術研究所。

ホンダ創業者の本田宗一郎は、本田技研工業(本社)と、本田技術研究所を分離することで、他社にはない独自性が高い研究開発を進めてきた。

これが、ホンダの強みだった。

だが、2000年代に入り、こうした分離構造が裏目に出るようになった。

研究所発のモノづくりは、開発者目線が優先するプロダクトアウト型。くだけた表現を使うと、ラーメン屋のおやじが「これがオレのイチオシだから、おいしいに決まってるだろ」といった感じだ。

ところが、スマホ時代になり、個人による情報のやり取りの幅が一気に広がると、世の中の消費行動は、プロダクトアウトとは真逆の、マーケットイン型にシフトした。

つまり、ユーザー目線、ディーラー目線が最優先となり、メーカーは企画、開発、販売の戦略を一元管理する必要が高まった。

そんなホンダ組織大変革の真っただ中で、新型フィットは生まれた。

 

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