2017年のドライブレコーダー販売台数 前年比38%増、109万台へ

2018.02.19

2017年のドライブレコーダー販売台数は、前年比38%増の109万台に達しました。あおり運転が発端とされる死亡事故の報道を受け、10月中旬以降、販売が急伸。メーカー数とモデル数ともに増加傾向にあり、衝撃検知機能や運転支援機能など高機能化もすすみます。

ドライブレコーダーDVR3100

2017年 ドライブレコーダー、前年比38%増の109万台

GfKジャパン(東京都中野区)は、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基にドライブレコーダーの販売動向(全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基に市場規模相当に拡大推計)を発表した。

2017年のドライブレコーダーの国内販売台数(国内アフターマーケット)は前年比38%増の109万台となった。認知度の上昇に伴い市場は拡大を続けている。

2017年はあおり運転が発端とされる死亡事故の報道を受け、10月中旬以降、販売が急伸した。月別の販売台数を見ると、1〜9月期では前年同期を9%上回る程度であったが、10月は前年同期の2.6倍、11月は2.4倍、12月は1.7倍と大きく伸長した。

メーカー数とモデル数ともに増加傾向にあり、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルが販売された。

平均価格は前年から1%上昇し1万4000円となった。高価格帯製品と低価格帯製品のニーズが二極化、価格帯別数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17%から19%へ、5000円未満の低価格帯が前年の11%から14%へ拡大した。

なお、事故の報道があった10月以降では全方位的な撮影ができる製品など高価格帯製品の伸びが見られており、12月では2万円以上の構成比は26%に達した。

衝撃検知機能や運転支援機能 高機能化路線へ

2017年に販売されたドライブレコーダーの機能面を見ると、クルマが急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割を超えた。

また、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19%から31%へ、夜間モードは60%から68%へ拡大した。

カメラ画素数(総画素数)別では200万画素以上が前年の73%から78%へ拡大した。2017年11月に実施した消費者調査(「危険運転に関する調査」調査時期:2017年11月13日〜26日、調査対象:自動車保有者約1万3500名、調査方法:インターネット調査)ではこうした高機能化を後押しする結果が見られており、今後の商品展開が注目される。

 
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