協業でEV開発の工数／費用／時間をカバー

マツダとデンソーよびトヨタは、電気自動車の基本構想に関する共同技術開発に向けた契約を締結した。

また、本共同技術開発を効率的に進めるために新会社を設立し、3社のエンジニアが一堂に会して活動を実施することを決定した。

近年、温室効果ガス削減に向けて各国／各地域で規制の強化が進み、一定割合の電動車の販売を義務化するといった新たな規制導入の動きがある。

各種規制にも対応しながら、企業として持続的な成長を続けていくためには、幅広いパワートレインや技術の開発が必要であり、FCVに加え、EVも必要な開発領域のひとつとなる。

一方、EVの普及／販売台数は当面まだ多いとは言えない中、求められるクルマ像は地域やニーズにより多種多様のため、各自動車会社が単独で全ての市場やセグメントをカバーするには膨大な工数、費用、時間が必要になるという課題があるという。

「軽自動車から乗用車、SUV、小型トラックまでの幅広い車種群をスコープとし、マツダの『一括企画』や『モデルベース開発』、デンソーの『エレクトロニクス技術』、トヨタの『TNGA』など、各社の強みを持ち寄ることで開発手法そのものを見直します」とコメントしている。

次ページで新会社の概要をチェックしておこう。