次世代モデルでの利益率向上に期待

ポルシェは現在、2030/31年までにEVが売上の約3分の1を占めると見込んでいるが、これは2022年の予測である80％から下方修正されたものだ。

2025年には、新社長マイケル・ライターズ氏による組織再編の一環として、高度なEVプラットフォーム（通称SSP 61）を含む先進的な電動化計画を撤回するために31億ユーロ（約5500億円）の減損処理を余儀なくされた。

計画中止となった大型電動SUVの代わりとして、米国市場向けの内燃機関モデルが登場する予定だ。従来の内燃機関搭載の『マカン』は、アウディのプラットフォームをベースに生まれ変わり、2028年に新型が発売される。

しかし、電動化は依然として重要な課題となっている。2028年には次世代の『718ボクスター』および『718ケイマン』も登場する予定だが、これらは純粋なEVとして発売される。ポルシェは、ガソリンエンジンに対応できるようEV用プラットフォームを再設計する計画を断念したからだ。

現在は新しい円筒形バッテリーセルの開発を含め、新型EVのコスト削減に取り組んでいる。

「これらの施策により、EVの利益率は向上するでしょう。将来的に（内燃機関車と）利益率が同等になるかどうかは、今後の展開を見守りたい」とブレックナー氏は述べた。

画像　ポルシェの電動化を支える主力SUV【ポルシェ・マカン・エレクトリックを詳しく見る】　全48枚