次世代の自動車社会に求められるエネルギー政策と技術の有用性

2016年にダイムラーがプラグインハイブリッド車用に停車中の無線給電システムを発表。その後、世界各地で走行中における無線給電道路システムの実現を目指して、実証が行われている。

無線方式の無線給電道路システムは、安全性の確保、設置やランニング（メンテナンス及び交換等）の費用、有線（架線）方式に対して低効率、さらにはBEVへの車両システム（ホンダで言うところのVAシステム）搭載も必要といったように課題は多い。

一方、有線（架線）方式も車両タイプ毎（高さなど）の適用や車両側へのパンタグラフの設置といった課題を抱えており、そもそも架線方式を採用するのであれば、高速道路等の大動脈は鉄道輸送に切り替えた方が良いとも考えられる。

既にシティコミューターとしてのBEVは一定の需要が確認されていて、高速道路を中心に充電専用レーン設置等のニーズがあると想定されることから、安全や渋滞などへの対策はもちろんのこと、設置（工事）やランニング費用なども含めて技術が確立できれば、次世代の自動車社会へつながる。

BEVや燃料電池（水素）車は、エネルギー政策とセットで検討することが必須だ。いつかは原油が枯渇することや日本において、エネルギー資源問題からも、車体や内燃機関、バッテリーなどと共に、給電システムの研究開発が推進されていくことが期待される。

画像　世界初の技術を採用！ホンダと大成建設が開発した無線給電道路システムの基盤技術を開発　全13枚