自動運転技術も搭載、製造は外注

アップルは2024年に同社初の乗用車を発売するという。独自のバッテリー技術を用いてEVの価格を「根本的」に下げる計画を立てていると報じられている。

ロイター通信によると、米IT大手のアップルは、少なくとも2014年から開発を進めてきた「プロジェクト・タイタン」と呼ばれる自動車事業を一新したという。

自動運転技術を搭載するほか、大きなセルを使用する独自の「モノセル」バッテリーを使用。従来のマルチセル設計よりも航続距離が長い、高密度バッテリーの実現を目指す。

また、従来のリチウムイオンの代替として、過熱しにくいリン酸鉄リチウムイオンバッテリーの実験を進めているようだ。

自動運転に使用されるLIDARなどの一部のコンポーネントは、最新のiPhoneやiPad Pro向けにアップルが開発したものではなく、外部のパートナーから供給されるという。

家電製品と同様に、EVの生産は製造パートナーに外注されると予想されている。2024年の発売を目標としているが、アップルの情報提供者がロイター通信に語ったところによると、パンデミックの影響により2025年に延期される可能性もあるという。

このプロジェクトの責任者はダグ・フィールドで、もともとアップルのハードウェアエンジニアだったが、テスラのエンジニアリング職を5年ほど務めた後、2018年に再びアップルに戻ってきた。

乗用車の生産は、アップルにとって大きな転換となる。2017年、同社は自動運転車の製造計画を断念している。当時、ティム・クックCEOはブルームバーグのインタビューで、アップルは「非常に重要な技術」である自動運転システムの開発に集中していると語っていた。

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