強調される『スカイラインの開発期間短期化』

日産自動車（以下、日産）が横浜のグローバル本社で7月30日、『開発期間短期化の取り組み』についてメディア向け説明会を開いた。

そう聞いて「スカイラインのことか？」と思った人がいるかもしれない。2025年5月に経営再建計画『Re:Nissan』を公開した際、イヴァン・エスピノーサ社長は「スカイライン復活」を明言し、その後に「スカイラインの開発期間短期化」という表現を使うようになったからだ。

筆者も度々、エスピノーサ社長がスカイラインの開発期間短期化が日産の事業再生に不可欠な要素であることを主張する場に居合わせてきた。

特に昨年10月末から開催されたジャパンモビリティショー2025では、新型『エルグランド』や新型『リーフ』に加えて、日産はあえてスカイラインの重要性を強調したのが印象的だった。

そんな次期スカイラインについて、直近では今年4月に公開した長期ビジョンの中でティザー画像を世界初公開している。

このように、日産の意図は『スカイラインが始まり』という主旨で開発期間短期化に触れてきたのだと思うのだが、スカイラインは開発の真っ只中にあるため、メディアとしては開発期間短期化の全体像がつかめないという印象もあった。

実際、メディアから日産に対して『開発期間短期化とはどういうことをやっているのか、具体的に説明して欲しい』という問い合わせがあったという。そこで今回の説明会はオンラインではなく、メディア関係者が日産グローバル本社で日産と直接意見交換することになったというわけだ。

社内用語『PCS-T』で意識統一図る

では、説明会の模様を順を追って見ていこう。

登壇した日産の第一製品開発本部執行職である山口一之氏は、『開発期間を短縮することの意義』から話を始め、大きく5つのポイントを挙げた。

1つ目は『（モデル）ライフサイクルの長期化による競争力の低下』。経営上の課題であり、エルグランドを筆頭に状況は変化しているものの、さらなる改善が必要との認識だ。

2つ目は『市場環境の急激な変化』。代表例は、米トランプ政権によるEV関連施策の変更だ。

3つ目は『長いリードタイムによる事業リスクの増大』。市場変化が早いため、市場に出た時点では商品が市場要求にハマらないこともある。

4つ目は『コスト構造の課題』。ADAS、自動運転、電動化など部品と開発の費用が増加傾向にある。

そして5つ目が『業界構造の変化』。筆頭は中国メーカーによる新しい開発体制を挙げた。

これらの要素によって、開発期間短期化は日産にとって急務だという意識を、日産経営層と従業員層で意識統一するため、新たな活動を2024年から始めた。

社内用語は、『PCS-T』（プロダクト・クリエーション・システム・トランスフォーメーション）だ。

DX（デジタルトランスフォーメーション）やGX（グリーントランスフォーメーション）のように、日産のものづくりを抜本的に変えるという、日産の意思表示である。PCS-Tの目的は『早く、安く、良いクルマを開発する』ことだ。

画像　日産が『開発期間短期化の取り組み』について説明会開催　次期スカイラインのティザー画像と現行『400Rリミテッド』と併せて　全17枚