2020年3月の販売台数減　クルマが売れない

緊急事態宣言を受けて、消費の落ち込みが長期間に及ぶことが懸念されている。

自動車の売り上げも下降している。

3月の販売台数は、国内メーカーの登録車が前年同月比で10.2%減、軽自動車が7.6％減、そして輸入車は13.1%減と揃って大きく落ち込んだ。

2019年10月の消費税アップの影響で、自動車販売台数は下降基調にあったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、将来への不安から自動車を買い控える動きが出たと考えられる。

内閣府が毎月、消費者マインドを定量化した指標として「消費者態度指数」（2人以上の世帯）を公表している。

2013年に開始して以来、40～45の幅で推移していたが、消費税アップで下降し、年後半にいったん持ち直して、2～3月に真っ逆さまに下落。3月は過去最低の30.9となった。

庶民にとって大きな買い物である自動車販売への影響も大きいのは当然だろう。

4月はさらに、消費者態度指数も自動車販売台数も下落するだろう。

人口が多い東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の1都6県で緊急事態宣言が出て、外出自粛の要請が強化される中、クルマを購入しようという気にはなかなかならないはずだ。

こうした厳しい時期だからこそ、逆に需要が期待されるクルマはないだろうか？

クルマ　有事によって重視される3つの要素

平和な日常が有事によって一変すると、人が自動車に求める要求も変わる。

近年、日本でのクルマのトレンドは軽シフトとプレミアム化。また、SUVブームはコンパクトクラスにも波及している。

だが、有事になると、クルマに対して、
・移動の能力
・空間としての能力
・エネルギー源としての能力
を求める声が高まることが考えられる。

移動の能力で重要視されるのは、悪路や悪天候での走破性。つまり四輪駆動車だ。本格派はジムニー/ジムニー・シエラ、ランドクルーザー。

長距離移動という面では、満タンでの航続距離が重視され、さらに燃料費用の安さから、マツダが欧州各メーカーのディーゼル車。

空間としての能力では、大きなサイズのミニバンでアルファード/ヴェルファイアなど。四駆、ディーゼル、ミニバンという3要素から、デリカD:5。

エネルギー源としては、台風や豪雨被害の際に電源として活躍した「プリウスPHV」。四駆、プラグインハイブリッド、大きな車内空間という要素から、今年夏頃に発売が期待されるRAV4 PHV。

今年後半から来年（2021年）にかけて登場が期待されるアウトランダーPHEVや、その兄弟車の可能性があるエクストレイルPHEVの名前も挙げられる。

有事をきっかけに、クルマ選びの基準が変わるかもしれない。

画像　有事、クルマへの需要が変化　求められる日本車7選【ディテール】　全49枚