日本市場参入から1年半

ついに、中国車が日本で本格的に販売される。しかも、それはEV。なぜならば中国はいまや世界最大のEV市場になっていて、その筆頭がBYDである。

そんなBYDが2022年7月、日本市場への上陸を正式に表明した時、日本のユーザーの多くが中国EV車の実力に半信半疑だった。実力とは、車両としての性能であり、また日本での販売力のことを意味する。

あれから1年半、BYDの販売実績はどうなったのか？　また、BYDはこれから日本でどのような事業展開をしていくのか？

日本でもEV普及期が間近とも言われる中、ユーザーとしてBYDの動向が気になるところだろう。そうした中、BYDの日本法人であるBYDオートジャパンは3月1日、都内で報道陣向けに「2024戦略発表会」を実施した。会場には100人近い報道陣がつめかけた。

冒頭、BYDアジア太平洋地区・自動車販売事業部・総経理で、ビーワイディージャパン社長の劉学亮は、日本のディーラーやユーザーに対するBYDブランドを暖かく受け入れてくれていることに感謝の意を示した上で、グローバルにおけるBYDの企業活動を紹介した。

次いで登壇した、日本での自動車事業を取りまとめるBYDオートジャパン社長の東福寺厚樹が日本国内における販売実績を詳しく説明した。

2023年の累計販売は1446台

東福寺社長は、日本市場参入を発表した2022年7月まで遡って話を始めた。

「業界の一部を除いて、BYDブランドの認知度は低かった」と、当時を振り返った。確かに、日本のユーザーにとって中国市場の現状に詳しくなく、どんなメーカーがどんなクルマをラインナップしているのか知らない人が少なくない。

BYDは自動車メーカーとしては後発であり、日本でBYDのEVに対する認知度が低かったのは当然だと言えるだろう。そこで、BYDオートジャパンでは「eモビリティパートナープログラム」と称して、毎月10人/合計100人にモニターになってもらい「アット3」をなんと1ヶ月使ってもらうという大胆なマーケティング活動を繰り広げた。

2023年2月から同年末まで10か月に渡る同プログラムと、それと同時並行して全国各地に正規ディーラー、または開業準備室が段階的に増えていったことで、日本でのBYDブランドEVに対する認知度は着実に向上していった。

具体的には、正規ディーラーと販売準備室が33か所だった2023年2月には57台。年央の6月には47カ所で累計533台、そして7月「ドルフィン」が加わり、12月には51カ所で累計1446台に達している。

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