多様なEVベースモデルが存在

グローバルEV市場を俯瞰すると、すでに競争が激化している高価格帯EVと、低価格帯での乗用と商用のEVでビジネスチャンスがあると、ホンハイでは見ている。

これらEV領域に対して、ホンハイはふたつのアプローチで望む。ひとつは、iPhoneのように、顧客（自動車メーカー）が企画、設計した商品をホンハイが製造する方法。もうひとつは、ホンハイが企画、設計したベースモデルを顧客（自動車メーカー）に購入してもらい、その製造もホンハイが行うという手法だ。当面は、後者を事業の中心として、将来的には前者のパターンに持ち込みたいという。

こうした説明をした上で、ホンハイが提案する各種ベースモデルを紹介した。ホンハイの説明順で言えば、CセグメントSUVの『モデルC』。2023年12月から生産しており、2025年にアメリカに輸出する。

次いで、イタリアのピニンファリーナがデザインしたBセグメントの『モデルB』もでる。2025年に台湾で投入し、2026年には日本メーカー向けでオセアニアに投入する。

さらに続いて、『モデルD』もピニンファリーナ・デザインで、こちらはMPV（マルチパーパスビークル）。『モデルE』は高級セダン。そして『モデルA』は小型EVで20社ほどと連携予定で、日本には2026年に導入。

商用車では、すでに台湾で導入済みの大型バス『モデルT』や、日本にも導入予定の小型バス『モデルU』がある。このほか、今回は画像がなかったが、ピックアップトラックと大型バンの用意もあるという。こうした各モデルについて、日本の自動車メーカー各社との協議が続いていることも明らかにした。

まさに『100年に一度の自動車産業大変革』を感じさせる、ホンハイのEV戦略。はたして成功するのか、今後も取材を継続していきたい。

画像　4月9日に都内で開催された『ホンハイEV戦略説明会』の様子　全13枚