やはり厳しかった決算内容　配当は無配

そんなに早く、マツダは順調に回復するのだろうか？

東日本大震災後の円高の影響以来、通期で9年ぶりの赤字となること予測するマツダ。

回復に向けてどんな軌跡を描くのか？

マツダは、2021年3月期・第1四半期の決算内容を発表した。

それによると、世界市場での販売台数は前年同期比31％減の24万4000台。売上高は56％減の3767億円と大きく落ち込んだ。

原因はもちろん、新型コロナウイルス感染拡大の影響だ。

その上で、マツダとして迅速な判断による対応を実施したと、コロナ禍の状況を振り返る。

生産調整を適宜おこない過剰在庫を防ぎ、2900億円の資金調達をおこなうなど、事業基盤をしっかりと支えたうえで、「地元のお取引さまと雇用維持/資金繰りの協議」をおこなった。

「地元」とは当然、広島を中心とする中国/山陰地方。さらには世界各地の生産拠点周辺地域を意味する。

加えて、これまでは「市場予測が難しいため算出が難しい」としてきた、2021年3月期の通期見通しについても公開した。

世界市場では、前期比8%減の130万台、売上高は17％減の2兆8500億円。純損益は900億円と予測した。今期の配当は無配とした。

こうした通期見通しの中身をみると、マツダの実情がよくわかる。

意外にも強気な姿勢　2台の売れ筋

昨年の2020年3月期、仕向け別販売台数は、最も多いのが北米、次いで「その他市場」（アセアン/オーストラリアなど）、欧州、中国、そして日本と続く。

これが2021年3月期にどう変わると予測しているのか？

まず北米だが、3％減と、コロナ第二波の影響が懸念される市場環境では、かなり強気だ。

背景にあるのは、まず売れ筋モデルがあること。

「CX-5」と「CX-9」がコンパクトSUVとミドルサイズSUV両市場の拡大基調を受けて、マツダの想定以上の堅調な販売実績となった。

加えて、北米市場をかなり意識して企画した「CX-30」の販売も好調だ。

こうした販売好調の裏には、ここ数年間に渡って実施してきたディーラーネットワークの強化が下支えしている。

北米市場では2000年代後半から2010年代にかけて、スバルが一気にシェアを拡大したが、その裏には市場に見合った商品開発と、大胆なディーラー網改革があった。

マツダとしても、北米市場の立て直しは長年の課題であり、スバルに先を越された中、ディーラー改革は急務だった。

今後は、米アラバマ州に建設中の、トヨタとの合弁工場MTMUSが当初予定からずれ込むが2021年後半に稼働する。

フォードとの協業以来、マツダとして久しぶりにアメリカ国内での新車の安定供給が確保されることになる。

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