電動化の潮流に逆らう内燃機関開発

ホース・パワートレイン（Horse Powertrain）は名目上は新会社だが、そのルーツは2010年にまでさかのぼる。当時、中国のジーリー（吉利汽車）がフォードからボルボを買収し、これまで別々だった2つの内燃機関開発事業を1つに統合した。

そして既存の内燃機関の開発を縮小するのではなく、全面的な電動化に向かう業界全体の潮流に逆らった。あえてこの分野に投資し、事業を拡大したのだ。ホース・パワートレインのCEO、マティアス・ジャンニーニ氏は、「内燃機関は、今後も長期間にわたり、より一層改良され続ける必要がある」と認識していたからだと述べている。

ジャンニーニ氏はさらに、「他の多くの自動車メーカーが『EVに集中しよう。EVは急速に普及し、内燃機関は消えゆく運命にあるのだから、そこでは何もする必要はない』と言っていた中で、彼ら（ジーリーとボルボ）がそのようなビジョンを持っていたことは称賛に値します」と続けた。

それから10年余りが経過し、同様の考えを持つルノー・グループのルカ・デ・メオCEO（当時）は、自社の内燃機関開発を『ホース』という同様のコンセプトを持つ独立事業として分社化した。その後まもなく、ホースはジーリーおよびボルボと提携し、『ホース・パワートレイン』を設立した。当初はジーリーとルノーがそれぞれ50％ずつ株式を所有していたが、現在は中東の石油大手サウジアラムコが10％を取得している。

環境汚染とコストの問題に取り組む

今後10年間は、依然として約10億台の自動車が内燃機関で走ると予想されている。そんな中、ジャンニーニ氏は業界には2つの選択肢があったと語る。

「何もしなければ、市場に出回っている車両の半分は、非効率で汚染をまき散らし、コストも高いシステムを搭載したままになります。あるいは、誰かがその問題に対処しなければなりません。そして当社は、その解決に貢献する企業になると決めたのです」

まさにそれが現在ホース社が取り組んでいることである。ジーリー・グループに属するブランドをはじめ、メルセデス・ベンツ、日産、ケータハムなど、すでに25社のメーカーが同社のエンジンの採用を決めており、さらに多くの企業と協議が進められている。

実際、ジャンニーニ氏は、「当社が協議していないトップ15の自動車メーカーを選ぶのは難しい」と述べている。この事実だけでも、ホースのビジネスモデルと製品の普遍性が証明されていると言えるだろう。そのため、同社はAUTOCARアワード2026の中でイノベーションと功績を称える「スターミー賞」に選ばれたのだ。

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